元祖「カリスマ主婦」として知られる女性実業家、マーサ・スチュワートさんが、自社ブランドの取り扱いを巡って大手百貨店メイシーズと大手量販チェーンJ.C.ペニー間で繰り広げられている訴訟に関して、ニューヨーク州最高裁判所で証人喚問を行い、J.C.ぺニーとの販売契約は違反にはあたらず、「まっとうなビジネス上の決断」であるという見解を明らかにした。また、メイシーズの自社製品に対する販売努力に失望しているとも語った。
この訴訟は、メイシーズとの専売契約に背いてJ.C.ペニーとの間で販売契約を交わしたとして、メイシーズ側がマーサ・スチュワート・リビング・オムニメディア社を訴えているもの。2007年からタオルや調理鍋などスチュワート・ブランドの販売を展開しているメイシーズは裁判所に対し、J.C.ぺニーが同様の製品を販売する権利を差し押さえるよう求めている。
メイシーズＣＥＯのテリー・ランドグレン氏は５日の公判で証言を行った際、05年に株取引に関する偽証の罪で５カ月の実刑を受けたスチュワートさんにチャンスを与え、販売契約を結んだ経緯を説明したほか、友人であったスチュワートさんに裏切られた衝撃を語り、言葉を詰まらせる場面もあった。
ブランディングの専門家は、今回の裁判は消費者の間で「友情を顧みない非情なビジネスパーソン」というスチュワートさんの印象を強め、同ブランドのイメージを損なう恐れがあるとしている。
