アメリカの食トレンドに「政治」が影響か？ 高まるビーガン志向 vs 肉食の復活

「体に悪い」「気候変動への影響」「動物虐待」など、過去数年間にすっかりマイナスイメージが定着した肉食。一方で、健康志向の高まりを背景に植物由来のバーガー、穀物ボウル、4つ星のビーガン料理が注目を浴びた。それがここにきて一変し、肉が再び食卓に戻ってきたようだ。ニューヨークタイムズが4月18日、伝えた。

米食品産業協会（FMI）と米食肉協会が3月に発表した報告書によれば、アメリカでの昨年の肉類（牛肉、豚肉、羊肉、鶏肉など）の売上高は、過去最高の104.6億ドルに達していた。ある報告によると、アメリカ人は昨年、パンデミック前と比べて平均で約7%肉を多く消費していた。これとは逆に、肉の摂取量を減らそうとしている消費者の割合は22%に低下し、少なくとも5年間で最低水準となった。別の報告書によれば2019年以降、食事により多くのタンパク質を摂取しようとするアメリカ人は13%増加。約98%の世帯が、タンパク質源として肉を購入している。肉を健康的な選択と考える人々の割合は、2020年から10%増加し、73％となった。

この変化には、現在の政治情勢が大きな役割を果たしている。保守派にとっては、リベラルな環境保護政策に反対することは肉消費の魅力の一部だ。リベラル派の間では、産地にこだわり、グラスフェッド（草飼いの肉）を求める傾向が増加。連邦保健長官のロバート・F・ケネディ・ジュニアが掲げる「アメリカを再び健康に」運動の支持者は牛脂や狩猟を称賛しており、肉は党派を問わぬ共通の話題となってきている。