米国予防医学専門委員会（ＵＳＰＳＴＦ）は29日、特に喫煙量が多い喫煙者に対して、ＣＴスキャンによる肺がん検診を年１度受診するよう推奨する考えを明らかにした。専門家によれば、これにより肺がんによる死亡者が年間２万人減少する可能性があるという。
　推奨の対象となるのは、30年間にわたって1日１箱以上の煙草を、または２箱以上を15年間未満吸ってきた55〜80歳のおよそ1000万人。
　肺がんの検診については、従来のレントゲン検査に代わってＣＴスキャンを行うことで早期発見が可能になることが分かっており、ある研究によれば同様の検診で死亡率が16％低減できるという。全米の肺がんによる死亡者は年間160万人に上る。
　現在、同様の検査には約170ドルの費用がかかるが、ＵＳＰＳＴＦによる推奨が正式に決定した場合、検査費用は医療保険適用の対象となる。
　一方、一部の専門家は、ＣＴスキャンによる検診で悪性ではない初期腫瘍も検知されるため、必要のない手術や生体組織検査などにつながる恐れがあると指摘しているほか、ＣＴスキャンを毎年続けて受診することによる放射線照射の影響を懸念しているようだ。