不動産検索サイトのホームズ・ドットコム（Homes.com）がニューヨーク市民1000人を対象に行った最新の調査結果を22日に発表した。それによると回答者の34％が「隣人と１週間以上会話がない」と答えており、一方で、「隣人と騒音についてもめたことがある」と答えた人は46％にも上ることが分かった。
地域別にみると、騒音でもめた件数が最も多いのがマンハッタンとブルックリン区で52％、次いでブロンクス区で49％となっており、２人に１人は子どもの足音やセックスに関する騒音、テレビの音量、シャワーの音などでトラブルになった経験があることが分かった。またその内訳として、同じ階ではなく別の階の住人ともめているケースのほうが多かった。
騒音でもめた場合、金銭的に余裕のある住民は防音設備を新たに設けるという解決策もある。防音設備のデザインと設置を手掛ける業者によると、トラブルがあった場合、騒音を立てる人とそれに悩む人の双方が防音設備を付けることが多いという。その価格例として、250平方フィート（約23平方メートル）の寝室で約１万8500ドル（約200万円）と決して安くはないが、責められるべきは音を立てる住民ではなく、建物の構造だ、との意見もある。
