ターゲットがNY・ソーホーに初のコンセプト店、かつて人気だった「タージェイ」の復活か？

米小売大手ターゲット（Target）は、かつて「タージェイ」の愛称で親しまれた、“おしゃれで手頃”なブランドイメージの復活を目指し、ファッション感度の高いニューヨークのソーホーに9日、初のコンセプトストアをオープンした。業績低迷が続く中、ブランド再生に向けた新たな挑戦となる。CNNが13日、伝えた。

ソーホーの新店舗（600 Broadway）は、スタイリッシュなアパレルやデザイナーとのコラボ商品、充実したビューティーラインを前面に打ち出し、従来の大型量販店とは一線を画す構成となっている。来店客は、ターゲットの象徴である赤いブルズアイをくぐり、売り場へと導かれる。

ソーホー店は2022年の最初のオープン当初、コンビニエンスストア型の商品構成が中心で、家庭用品や生鮮食品の取り扱いは限定的だった。今回のリニューアルでは、入口にロゴ入りの衣料品を配置し、店頭ディスプレーは毎月テーマを変えて展開。現在は手頃な価格のホリデーギフトを紹介している。また、「Curated By」と名付けたコーナーでは、ニューヨークの著名人が毎月選ぶターゲット商品を紹介。初回はコメディアン兼女優のメーガン・スタルターが担当した。店舗奥には観光客向けのPB（プライベートブランド）のギフトや、刷新された美容コーナーが並ぶ。

来年2月に最高経営責任者（CEO）に就任予定のマイケル・フィデルケ最高執行責任者（COO）が掲げる再建戦略の柱は、①商品力の向上 ②店舗体験の高度化 ③テクノロジーの改善の3つで、ソーホー店は特に最初の2点を具現化した例だという。

ターゲットは、自社の戦略的判断の誤りも重なり、長年にわたり不振が続いてきた。22年には、パンデミック後の消費減速を受けて売上が落ち込み、ウォルマートやアマゾンなどの競合に顧客を奪われた。さらに、23年6月に一部店舗でプライド月間関連商品を撤去したことや、今年初めに多様性・公平性・包摂（DEI）施策を縮小したことも、ブランド離れを招いたとみられている。