感謝祭の翌日の金曜日は「ブラックフライデー」と呼ばれる年末商戦の開始日で、１年のうちで最も多くの買い物客がショッピングをする日と言われているが、これより早い感謝祭当日にセールを開始する大規模小売店が増えているため、約40年間続いているこの伝統が危険にさらされている。
　専門家によると、セールに集まる多くの買い物客に対応するため、店側は多くの人手を要するが、国民の祝日である感謝祭の営業は祭日出勤する従業員に特別勤務手当を支払うこととなり、店側の負担が増大する。　
　全国小売連盟は、ことしは3300万人が感謝祭に、また9700万人がブラックフライデーにそれぞれ買い物に出掛けるか、オンラインショッピングをすると見込んでいる。
　イリノイ州シカゴ市を拠点とする「ショッパートラック」の創設者ビル・マーティン氏によると、昨年のブラックフライデーの売り上げは前年比1.8％減であったが112億ドルを計上したのに対し、感謝祭当日の売り上げはわずか８億1000万ドルにとどまるなど、感謝祭当日にセールを開始したとしても、売り上げへの影響はごくわずかであると指摘する。
　だが、ブラックフライデーの売り上げが減少することにより、クリスマス前の土曜日（ことしは12月21日）が、「１年でもっとも物が売れる日」に取って代わる可能性もあるという。