感染恐れ患者が通院を自粛　医療関係機関が広告で呼びかけ

　病院で新型コロナウイルスに感染することを懸念して、糖尿病などの既往症があるにも関わらず、病院に通わない患者が増えている。予防接種や定期的な健康診断を受けない人が増えることを懸念して、医療関係機関が「医者とは密に接しよう」と通院を呼びかける広告キャンペーンを開始する。ウォール・ストリート・ジャーナルが７日、報じた。
     病院は待合室を閉鎖する、殺菌消毒をこまめに行うなど、感染防止策を講じている。それでも、通院に二の足を踏む市民が多い。米疾病予防管理センター（CDC）は６月、脳卒中や心臓発作の病状や疑いがあっても、感染を恐れ通院する患者が減少したと発表。がん科医療施設を運営するUSオンコロージー・ネットワークの代表、マイケル・セイデン医師は「乳がんや前立腺がんの診察が減っている」と指摘。「初期段階の腫瘍は、ほっておくと手遅れになる」と警告する。後日、高価な治療を要する事態に発展することを心配する医療関係者もいる。
　そこで、健康保険会社のヒューマナやドラッグストアチェーンのウォールグリーン、医療研究企業のラボラトリー・コーポレーション・オブ・アメリカはテレビやSNSを通じ「医者とは密に接しよう」「医療と距離を保つのはやめよう」と通院を呼びかけることにした。アメリカ心臓協会（AHA）も、広告で「コロナ禍でも、病院が最も安全な場所だ」とうたっている。

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