ニューヨーク市保健当局が、食中毒などの発生に関する情報源として、口コミサイト「イェルプ（Yelp）」に注目していることが分かった。
　米疾病予防管理センターは22日、市保健精神衛生局がイェルプを利用して食中毒などの発生を監視するプロジェクトを試験的に行っていたことを明らかにした。
　同プロジェクトでは、コロンビア大学が開発したソフトウェアプログラムを利用。市は2012〜13年にかけての９カ月間にわたり、およそ39万件のレビューを調査。「気分が悪い」「吐いた」「下痢」などのキーワードを使って検索したところ、外食後に体調を崩した人が16人見つかり、いずれも３軒の特定の飲食店で食事をしていたことが判明している。飲食店の詳細については、明らかにされていない。
　当局によれば、プロジェクトは現在も続行中で、検索サイトのグーグルや、簡易ブログサイトのツイッターを利用して、インフルエンザなどの流行の実態を調査する試みも行われているという。
　イェルプを使った今回の取り組みについて、市健康局の専門家は「大規模な食中毒が発生した場合、誰が何を食べたのか、他に同じものを食べた人がいるか、皆が一緒に食べたものは何か、などの情報が必要となるが、多くの人はそういったことをすぐに忘れてしまう。そのため、患者をすぐに特定して連絡を取れることが重要」として、プロジェクトの意義を説明している。