なぜ？ 夏に旅行するアメリカ人が減少、65%が「費用を負担できない」と回答

この夏、バケーション旅行を考えているアメリカ人が半数未満であることが、金融比較サイトのBankrateが先月21日に発表した調査報告で明らかになった。物価高による生活費圧迫や、トランプ関税による景気不安と節約傾向が理由。

報告によれば、旅行を計画しているのは46%で、2024年度の51%と比べて5%の減少。このうち国内旅行を計画している人は38%（24年度は36%）で、海外旅行を予定している人は15%（15%）だった。一方、24%（29%）は計画しておらず、23%（18%）は夏休みの計画が未定で、10%（12%）は自宅での休暇を計画していた。

旅行をしないグループの過半数（65%）が「費用を負担できない」と回答。さらに詳しく分析すると、その過半数が「生活費が高すぎる」（68%）と「旅行費用が高すぎる」（64%）を理由に挙げている。45%が「他の財政上の優先事項に集中している」と回答し、29%が「債務が多すぎる」と回答していた。他の理由としては、23%が「休暇旅行に興味がない」、16%が「仕事で休暇が取れない」、16%が「手間がかかりすぎる」などだった。さらに、旅行をしない人の15%は航空機の安全性に懸念を抱えており、別の15%は健康や年齢が理由と答えていた。

夏にバケーション旅行をしない世代別では、ミレニアル世代（29〜44歳）で「経済的に余裕がない」と回答した割合が73%で最も高く、次いでベビーブーマー世代（61〜79歳）68%、 ジェネレーションX（45〜60歳）も同様で、ジェネレーションZ（18〜28歳）の50%と比べて高い割合となっている。

また、旅行を計画している人のうち、29%が「旅行のために借金をする」と回答。内訳はクレジットカードでの分割払い（23%）、後払いサービスを利用（5%）、家族や友人からの借金（4%）、個人ローンを借りる（2%）だった。

調査は2025年3月10日〜12日、YouGov Plcのパネルメンバーのアメリカの成人2238人を対象にオンラインインタビューで実施した。