大音量が聴覚障害のリスク生む ＮＹ市長、新たな健康対策

　ニューヨーク市保健局（ＤＯＨ）が同市のマイケル・ブルームバーグ市長指導のもと、大音量で音楽を聞く若い世代に対し、聴覚障害発生のリスクを訴えるソーシャルメディアキャンペーンの実施を計画していることが判明した。地元紙ニューヨーク・ポストが報じた。
　最近はイヤフォンやヘッドフォンを通し、どこへ行く時も大音量で音楽を聴くという若者が急増していることから、ＤＯＨ環境病防止課のナンシー・クラーク課長補は、「官民両セクターの支援を得て、携帯音楽プレーヤーの安全な使用方法や、大音量で長い時間音楽を聴くことのリスクを啓発する公教育運動を計画している」と話す。

　聴覚障害防止メディアキャンペーンは25万ドルの予算を組み、10代〜20代前半の若年層を対象に、調査インタビューをしながらフェイスブックやツイッターなどのソーシャルメディアツールを使用し、啓発活動を行う予定。

　聴覚障害に関する専門家らは、米アップルの携帯音楽プレーヤー「iPod（アイポッド）」に代表されるような現代の音楽プレーヤーは、1980年代に普及したソニーの「ウォークマン」よりも容量が大きいうえバッテリー持続時間が長くなったため、長時間にわたりイヤフォンを使って断続的に音楽を聴くことができるようになったため、聴覚障害を引き起こすリスクが高まっていると指摘する。

　ある研究によると、聴覚に安全な音の大きさは85デシベルであるのに対し、iPodの最大音量は115デシベルに達する。
　また全米健康・栄養調査上のデータをみると、1988年から2006年の間に聴覚障害を患った若年層は30％増加している。