米国民の約60％がコロナに感染
感染者の約30％に後遺症 連邦保健当局
連邦保健当局は26日、今年２月までに全国民の約60％が新型コロナウイルスに感染したとする調査結果を発表した。同日、ニューヨーク・タイムズが報じた。
調査は米疾病対策センター（ＣＤＣ）が昨年９月〜今年２月、プエルトリコなどを含む全米で血液検体を採集し、抗体の有無を分析してまとめたもの。18〜49歳の成人の約64％、50〜64歳で約50％、それ以上では約33％の感染が認められた。11歳以下の子供は約45％、12〜17歳の青年では約75％だった。今回の調査では、約30％が後遺症を抱えているという事実も明らかになった。特に脳や心臓への影響が心配されている。ワクチンの効果も不明で、症状が長期化する「ロング・コビッド」が懸念材料となっている。
調査結果は衝撃的なデータではあるが、米国民の間で抵抗力が高まったと解釈することもできる。医療専門家は再び感染が広がっても、軽症で終わる可能性が高いと指摘。ホワイトハウスのコロナ対策調整官のジャー博士は「感染ゼロを目指すのではない。感染を極力抑え、重症患者を出さないようにすることが大切だ」と話した。ただ、抗体があるからと言って再び感染しないとは限らない。感染したことのない人同様、ワクチン及びブースターの接種を受けるように呼びかけた。
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