10人に9人、「チップ文化に閉口」　過大請求に「わざと少なく払う」抵抗も

レストランやサービスを受けた時に、20％をチップとして支払う。米国では当たり前で、そうしないと後ろめたさまで感じる。ところが、多くの市民はこの「チップ文化に閉口している」。そんな調査結果が発表された。2日、シークレットNYCが報じた。

発表したのは個人金融関連サイト「WalletHub」。利用者200人に各種のアンケート調査を実施している。米国のチップ文化について尋ねたところ、10人に9人が「タガが外れている」と回答。さらに5人に3人は「雇い主が払うべき賃金を利用者がチップで肩代わりしている」と感じていることも分かった。

レストランやバーなどで働くサービス関連従業員の基本給は低い。その補完となっていたのがチップだ。ところが今では、請求される機会は爆発的に拡大。あちこちの決算端末でチップを求められる。無人チェックアウトカウンターでチップをせびられることさえある。

調査では端末スクリーンにチップ請求が現れた場合、10人に3人は「わざと少なく払って」抵抗していることも判明した。店側の思惑とは反対の効果があるようだ。さらに40％は「チップを従業員評価システムに代え、雇い主がいくら支払うべきか判断できるようにすべきだ」と答えている。

同サイトのエディター、ジョン・キアーナン氏は「多くの市民は寛大。だが、あらゆるところでそれを強要されると拒否反応を起こすのは当然」と指摘。「特にインフレ高騰下で財布のヒモは締まりがち。雇い主が払ってもらいたいというのが本音」と続ける。

ニューヨーク市内ではチップを廃止したレストランもある。ノマドに昨年夏オープンした手巻き寿司の専門店「Temakase Handroll Bar」もその１つだ。

編集部のつぶやき

チップを受け取るレストランのサーバーやバーテンダーの時給は、ニューヨーク州が定める最低時給の15.50ドルよりもはるかに低く、5〜7ドル程度と聞く。このため、チップへの依存度が上がっているのが実態だ。異常にフレンドリーだったり、アテンティブなのは生活がかかっているから。それでもチップをピンハネして問題になるオーナーもいるとか。（K.T.）