旅行中、飛行機が数時間も遅れた経験はないだろうか。「欠航なら返金される」と知っている人は多いが、実は大幅な遅延でも、条件によっては航空券代の払い戻しを受けられることはあまり知られていない。旅行専門メディア、ポインツガイ（The Points Guy）は米運輸省の最新ルールを基に、航空券代が返金されるケースを紹介している。
飛行機が大幅遅延したら？
DOTでは、航空会社が「大幅な遅延（Significant Delay）」を発生させ、乗客が旅行を中止することを選んだ場合、払い戻しの対象になるとしている。
目安となるのは、国内線は3時間以上、国際線は6時間以上の遅延。もちろん、遅延時間だけで自動的に返金されるわけではなく、「旅行を中止する」という選択をした場合に適用される。
欠航以外にも返金対象となるケース
払い戻しの対象は、欠航や大幅な遅延だけではない。
例えば、
・予約した座席より低いクラスへ変更された
・有料で購入したWi-Fiが利用できなかった
・事前に支払った手荷物サービスが提供されなかった
といった場合も、状況によっては払い戻しを受けられる可能性がある。
振替便に乗るなら返金は受けられない
一方で、航空会社が用意した代替便を利用して目的地まで移動した場合は通常、航空券代の返金は受けられない。航空会社から「別便をご案内します」と提案されたときは、その便に乗るのか、それとも旅行を中止して払い戻しを選ぶのかを判断することになる。
バウチャーではなく現金を選べることも
欠航や大幅な遅延が発生すると、航空会社から旅行クレジット（バウチャー）を提示されることがある。しかし、DOTのルールでは、払い戻しの対象となるケースでは、現金（元の支払い方法）での返金を受ける権利がある。クレジットカードで支払った場合は原則7営業日以内、それ以外の支払い方法では20日以内の返金が求められている。
飛行機の遅延や欠航は避けられないが、「どこまで補償されるのか」を知っているかどうかで対応は大きく変わる。大幅な遅延が発生したときは、「仕方がない」と諦める前に、自分が払い戻しの対象になるかどうかを確認してみることをおすすめする。
