アメリカで年に一度の「ブラックフライデー」前年より売り上げ増、人気だったアイテムは？

物価上昇や関税問題、景気の不透明感が続く中、ブラックフライデーの売り上げが前年に比べて加速したことが明らかになった。データ収集・分析プラットフォーム、アドビ・アナリティクスのデータによれば、今年のブラックフライデーのオンライン購入額は推定118億ドル（前年比9.1%増）、感謝祭当日のオンライン支出は64億ドルだった。現金・クレジットカード・デジタル決済を横断的に測定するマスターカード・スペンディングパルスの別の指標では、ブラックフライデーのオンライン売上高が前年比10.4%増、店舗売上高が1.7%増となった。小売業者が大幅な割引を推進した結果、衣料品と宝飾品が支出上位カテゴリーに名を連ねた。11月29日付のニューヨークタイムズが伝えた。

経済学者らは、史上最長の政府機関閉鎖、低所得者向け栄養補助プログラム（SNAP）給付の変更、雇用市場の弱体化といった経済的課題が存在する中、今年のホリデー商戦を景気動向の指標として注視。今年のブラックフライデーは好調な売上を記録したものの、アナリストらは「小売業者のホリデーシーズン全体の業績を反映するものではない可能性がある」と見ている。

ブラックフライデーにおける購入品にも選り好みが出ている。小売向けソフトウェアのプロバイダー、ショッピファイ（Shopify）のリアルタイムデータによると、11月28日に取引量のトップだった商品カテゴリーは、ビタミン剤、Tシャツ、スキンケア関連商品だった。最も恩恵を受けたのはディスカウント小売業者で、分析会社プレイサーAIによれば、TJXカンパニーズ、バーリントンストアーズ、ロスストアーズなどのチェーン店は、値引き志向の買い物客が高価格商品から買い替えを行う中、好調なシーズンをスタート。デロイトコンサルティングのプリンシパル兼小売戦略リーダー、ブライアン・マッカーシー氏は「バリュー（値ごろ感）がホリデーシーズンの中心であり続ける」と指摘している。

売り上げ増には人工知能（AI）を活用したショッピングも大きく貢献した。ターゲット、ショッピファイ、ウォルマートなどの小売業者は、年末商戦前にOpenAIと提携し、お得情報の検索や商品提案を容易化。セールスフォースの報告によれば、ブラックフライデー期間中のサードパーティ製AIエージェント経由のトラフィックは、アメリカ国内外ともに前年比300%以上急増したという。