アメリカで学用品(スクールサプライ)の価格が、前年と比べて7.7%上昇したことが分かった。ランチボックスやノート、インデックスカードなど、一部の品目では20%を超える値上がりとなっている。CBSニュースが8月3日に報じたところによると、リベラル系シンクタンクのセンチュリー財団(The Century Foundation)と市民団体グラウンドワークコラボレーティブ(Groundwork Collaborative)が共同で発表した年次調査で明らかになった。

ターゲットの学用品コーナー(photo: Miki Takeda)

ランチボックスは26.7%上昇

調査対象のうち、最も値上がり幅が大きかったのはランチボックスで、平均価格は18.91ドル。前年から26.7%上昇した。一教科用ノートは4.92ドルで23%、インデックスカードは3.86ドルで22.2%値上がりした。ルーズリーフ用紙も1.08ドルと、前年に比べて20%上昇している。

センチュリー財団の政策プログラム責任者、アンジェラ・ハンクス氏は「全体のインフレ率が約3.5%にとどまる中、学用品の価格は他の商品よりも速いペースで上昇している」と指摘。「保護者は家計をやりくりするため、非常に難しい選択を迫られている」と述べた。

関税と原油高が影響

パンデミック後は供給網の混乱が値上がりの主因だったが、今年は関税と原油高が価格を押し上げている。学用品は海外生産のものが多く、関税の影響を受けやすい。油性マーカーのシャーピーなどを展開するニューウェル・ブランズや、周辺機器メーカーのロジテックもコスト増を価格に転嫁。中東情勢に伴う原油高も、製造費や輸送費の上昇につながっている。

ウォルマートの学用品コーナー(photo: Miki Takeda)

子ども1人当たり146ドル

全米小売業協会(NRF)は、今年の学用品支出を子ども1人当たり平均146.45ドルと予測、前年から約2.7ドル増える。クレジットカルマの調査では、保護者の45%が費用を借り入れで賄うと回答した。一方、ターゲットやウォルマートは一部の学用品を値下げし、家計負担の軽減を図っている。