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先週末、短文投稿サイトのツイッター上で、アメリカン航空に対し偽のテロ予告をしたオランダ在住の14歳の少女が逮捕されるという騒動が起き、10代の若者によるソーシャル・ネットワーキング・サイト(SNS)の利用法が問題となっている。
ニューヨーク州シラキュース大学で大衆文化を研究するロバート・トンプソン教授は、未成年者のツイッター利用について、「即時にやりとりができるため、大きな混乱に繋がりかねない発言を、子どもたちが広めることができるようになった。加えて、今はテロの脅威にさらされている時代。逮捕された少女がやったことは、現代人が抱える最大の恐怖がベースになっている」と分析する。
また、テクノロジーが人間関係やアイデンティティーに与える影響を研究している社会学者のアンナ・アクバリ氏は、「ソーシャルメディアを子どもに自由に使わせるかどうかは、議論すべきである」と主張する。その理由として、「現代社会では投票や銃の所有、飲酒など、権力や破壊的影響の原因となるような行為については、子どもたちの権利を制限している」と指摘。「ソーシャルメディアもまた、いじめや脅迫に使われる恐れがある。今回の騒動はさらに深刻で、逮捕された少女は自分の発言がどのような意味を持つか理解していなかった可能性が高い」と話す。
心理学的な側面からも、子どものインターネット利用に警鐘を発する専門家は多い。
精神科医のアラン・エンティン氏は、「10代の若者は、自分の行動がどのような結果に結びつくか、しっかりと考える能力が未発達であることが多い。自分を大きく見せるために自慢したり、体験を誇張したりするのと同様に、ソーシャルメディア上でも目立つ行動をとる場合がある」と話す。同氏によれば、人格障害や衝動調整障害を持つ子どもの場合、この傾向はさらに顕著になるという。
米国小児科学会は2011年に発表した報告書の中で、10代の子どもによるインターネット上のいじめや性的なテキストメッセージのやりとり、排他的なグループ形成などの問題行動について、思春期の子どもは自己制御能力が低く、同調圧力の影響を受けやすいことを原因としてあげている。またこのような行動の結果、子どもがネット中毒や不眠症に陥る場合も多いという。
エンティン氏はこのような思春期特有の行動傾向を踏まえ、「親が子どものオンライン上での行動に十分に注意を払い、ペアレンタル・コントロールを実施する必要がある」と忠告している。
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