“自由の国、米国”でも、午後５時きっかりに退社する従業員に対して非難の目を向ける上司は少なくないという。しかし、給料が時間給でない場合、残業する必要は果たしてあるのか？という問題が近頃取り沙汰されている。
　人にはそれぞれプライベートがあり、その時間を守る権利がある。中にはドアマンなどシフト制で勤務し、残業というもの自体に縁のないな職業も存在する。しかしニューヨーク・ポスト紙の調査によると、一般企業で働く場合、残業することに対して不満を見せてはいけないというのが多くの人の考え方のようだ。
　最近ある企業で男性上司と女性の部下が残業の有無に関して揉めた末、女性が上司をセクハラで訴えるまでに発展した一件が問題になっている。この件は会社が正式な調査を行った結果、女性従業員の訴えは取り下げられたが、このように残業問題が新たな問題に繋がる事態は珍しくない。
　しかし揉め事を避けるためにも、大切なのは一人ひとりがプロとしての意識をもつことだという。社会で働く一員である限り、会社の方針に従い“少々”残業があったとしても文句を言わず、自分の仕事をまっとうするのが大人ではないだろうか？