最近ニューヨークでは街のシンボルであったダイナーやカフェ、商店が家賃高騰のため閉業する話題が後を絶たない。夢の街ニューヨークでいくつものドラマを生みだしてきた老舗が一つ、また一つと姿を消していくのは何とも物悲しいが、この波は一般市民の間にも広がっているようだ。
　ニュースサイトのＤＮＡインフォが不動産情報サイト、ストリート・イージーのデータを分析した調査結果によると、マンハッタン区内で賃貸に住むには最低でも10万ドル（およそ１１９２万円）程度の年収が必要であることが分かり、果たして一般的な人が問題なく住める地域はニューヨーク市にあるのかとの疑問が広がっている。
　ニューヨーク市の平均収入は約５万ドル（およそ５９６万円）と言われており、ビル・デ・ブラシオ市長は経済的に安定した生活を送るには家の賃貸料を収入の〝30％以内〟に留めるべきだとしている。しかし、マンハッタンの住宅状況は価格的に厳しいことが現実であり、特に平均収入の75％を家賃に充当しなくては住めないトライベッカの物件などは、限られたリッチな人しか手が届かないというのが常識となっている。
　また、この調査の結果、もっとも手頃な物件は月々９８７ドルの物件などがあるブロンクス区ハイブリッジだということも分かった。その他にも家賃が平均収入の約29％に収まるクイーンズ区のフラッシングやジャマイカ、ブルックリン区の一部やマンハッタンの最北インウッドは手頃で理想的な住宅街だという。しかし、ストリート・イージーのデータ分析者、アラン・ライトフェルド氏によると「家賃の高騰がおさまる兆しはなく、賃金増加が見込めない今、人々の生活は苦しくなる一方だろう」と予測している。
　もはや一般市民はニューヨーク市内に住めるだけでラッキーと思うべきなのか（悲）。