NYで暮らすにはいくら必要？ 年収8万ドルでも「家賃」に苦しむニューヨーカー

「リアルなニューヨーカー」とはどんな人たちなのか。地下鉄の路線を完璧に把握している人、ニューヨーク・ニックスを応援し続ける人、雨の日にランドリーへ向かう人――さまざまなイメージがある。だが、最新のデータを見ると、現代の典型的なニューヨーカー像は「30代で平均以上の収入がありながら、高額な家賃に苦しむ人」のようだ。経済・ビジネス情報サイトのビジネスインサイダーが伝えた。

ニューヨーク市都市計画局（NYC Planning）によると、市民の年齢中央値は38歳で、全米平均の39歳をやや下回った。区別ではブルックリンが最も若く35歳、スタテン島が最も高く40歳だった。

医療・教育分野で働く人が最多

ニューヨークといえばウォール街やエンターテインメント業界のイメージが強い。しかし実際には、市民の29%が医療、教育、社会福祉関連の職に就いており、最も大きな雇用分野となっている。近年、全米でも医療・教育分野は数少ない成長産業の一つとされている。

一人暮らしやルームシェアが一般的

ニューヨークでは「非家族世帯」の割合が高いことも特徴だ。市民の41%が一人暮らしやルームメイトとの同居など、家族以外との生活を送っている。これは2022年時点の全米平均36%を上回る数字で、従来型の核家族よりも一人暮らしやシェア生活を選ぶ人が増えている傾向を示している。

世帯収入は高いが生活費も高額

ニューヨーク市の世帯所得中央値は約7万9700ドル。2024年の国勢調査推計では約8万6000ドルまで上昇しており、全米中央値の8万3700ドルを上回っている。また、世帯年収20万ドル以上の高所得層も16.8%を占める。しかし、その一方で生活費は全米屈指の高さだ。市長室の報告によると、市内で家族が基本的な生活を維持するためには年間15万9000ドルが必要とされており、住宅費と保育費が家計を大きく圧迫している。

最大の悩みは、家賃

ニューヨーカーの約70%は賃貸住宅に住んでいる。全米では賃貸居住者が3割未満であることを考えると、その割合は突出して高い。市内の家賃中央値は月1779ドルだが、マンハッタンやブルックリンの人気エリアではさらに高額となる。調査によると、多くのニューヨーカーは収入の30%以上を住居費に充てており、経済学者が「家賃負担過多（Rent Burdened）」と定義する状態にある。地下鉄やバス網が発達しているため、交通費は全米平均より低く抑えられているものの、高額な家賃は依然としてニューヨーカー最大の悩みとなっている。

平均以上の収入を得ていても、家賃や生活費の高さによって余裕を感じにくい――。それが現代のニューヨーカーの典型的な姿といえる。